転職で経歴詐称はほんとにバレる?前職調査の実態について

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転職で経歴詐称はほんとにバレる?前職調査の実態について

履歴書、職務経歴書の内容を少し盛ってでも書類通過したい…。ていうか、どうせバレないんだからやったもの勝ちじゃない?という意識が働く人もいるかもしれません。そんな人のために、前職調査は本当に行われるのか、経歴詐称が発覚するとどんなリスクがあるのかをお伝えしましょう。

この記事の目次

    前職調査を行う会社は減少傾向

    転職活動にあたって必ず必要とされる職務経歴書ですが「スキルを持った人物に見せたい」「経験キャリアを長めに見せたい」などの理由から、内容を盛り込んでしまうこともあるでしょう。とくに40代や50代の転職活動は、キャリアや経験がモノを言う!とも考えるため、より自分を大きく見せようとするバイアスも掛かり気味です。

    職務経歴書の書き方

    企業が経歴詐称を調べるために行うのが前職調査ですが、現在では行われることが少なくなりつつあります。応募者の以前の職場に直接問い合わせたり、専門の業者を使ったりしたところで、思うような成果が得られないケースが増えていることが理由です。

    加えて、前に在籍していた企業からすれば、本人の同意を得ずにプライバシーに関する内容を外部に流出させてしまうことは、個人情報保護の観点からリスクと捉える企業が増えているからです。

    そのため、退職理由や勤務状況、人柄について聞いたところで、思うような情報が得られないケースがほとんど。コストをかけてまで行うものではないと考えて、省略する会社が増加傾向にあるのが実態です。

    個人情報保護制度の概要

    こちらの記事も参考になります。
    「職歴が多いのは転職には不利?経験を活かす職務経歴書のポイントとは」

    前職調査以外でも嘘がバレるケースはある

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    前職調査が行われないからといっても、応募した会社にウソが気付かれるリスクは意外とあります。要因は、大きく分けて2つです。

    1. 社会保険関係の矛盾

    雇用保険被保険者証に記載されている職場と申告内容が異なれば、矛盾している状況は明白です。退職年月日や会社名の虚偽記載があればすぐに分かってしまうため、在籍期間が短かった直前の会社を書かないなどの行為は発覚してしまいます。

    指摘された時点で正しい書類に直したところで、失った信頼は返ってきません。「知らなかった」ではすまない問題として、不信感を抱かれる結果となります。人材紹介会社を通している場合は、虚偽などが発覚した場合は紹介した会社に対しても不信感を抱かれ、他の応募者にも波及する問題となってしまいます。そのため、多くの人材紹介会社では入念な確認を行っています。


    2. 人的なつながり

    特に同じ業種での転職の場合、共通の知人は存在するもの。応募前は知らなかったけど、発注していた会社が同じだったなどのケースはよくあるものです。そのため、転職してから共通の知人が発覚、何気ない会話からウソの皮が剥がれてしまうリスクもあります。そこで不信感を抱かれてしまえば、新たな職場で成功することも難しくなってしまい、何のために転職したのかわからなくなる事態に。
    人的なつながりがなくとも、自己の発言やスキルの食い違いが生じて経歴を疑われることもあります。

    経歴詐称が入社前に気付かれてしまうと、内定取り消しも考慮される問題です。勤務後に気付かれてしまった場合は最悪解雇処分になるリスクもあり、不安定な状況におかれることになります。

    外資系企業で行われるリファレンスチェックとは

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    アメリカ企業を中心とする外資系の企業では、採用が一定段階まで進んだところでリファレンスチェックを行うことが多いです。リファレンスチェックとは、会社のリスクヘッジのために第三者を通して前職の在籍期間や担当職務に虚偽申告がないことを確認するものです。

    前職の同僚、上司などを対象にするほか、取引先の顧客に話を聞くこともあります。1名だけでは情報の真偽が乏しいため、2名以上から話を聞くのが通常です。応募先企業が主導して行う方法のほか、外部機関を活用して行うケースもあります。

    リファレンスチェックに馴染みがない方だと「自分を信用していないから行うのでは」と不信に思うことも多いですが、信頼関係を構築するために必要な行程と考えましょう。第三者から得られた情報をもとにして配属先を決めることで、ミスマッチを防止する目的もあります。

    情報収集するなかで経歴詐称が見つかれば内定取り消しなどの処分を受けることがありますが、人間性に対する不安など漠然とした理由だけで内定取り消しになる可能性は低いです。ご自身の権利を侵害してまで行われるものではないことを念頭に、誠意を持った態度で臨みましょう。

    ネガティブな要素を、ポジティブに伝える工夫をしよう

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    経歴詐称をして内定を得たとしても、入社後に苦しむのはご自身です。履歴書や職務経歴書を作成する前にキャリアの棚卸しを行い、情報の整合性を高めてください。書類に限ったことではなく、自己PRとして発する言葉も同様です。経験がない仕事をできる、スキルがないのに可能と偽ってしまうと、転職後のミスマッチが生じるリスクは高まります。

    運良く気付かれる事なく入社できたとして「いつ周囲に指摘されるか」とドキドキしながら出社する日が続いては、安定した活躍ができなくなります。40代や50代からの転職では、最後の職場を探すつもりの方も多いはずです。定年退職までずっとわだかまりを残したまま働くことを考えると、後悔する結果となりかねません。

    経歴詐称をして入社後に苦しむくらいなら、ネガティブな要素をありのままに記載しつつマイナス要素にならない伝え方を工夫するやり方が得策です。転職回数が多い、キャリアの一貫性が乏しいなど、人それぞれに不安に感じる要素や背景は異なります。そんな状況になった背景をきちんと整理してキャリアプランに上手にはめ込んでいけば、大きなマイナス要素にはならないでしょう。

    前職調査が本当に行われるかどうかは別として、仮に行われたとしても後ろめたくは感じない状態にしておけば、自信を持って転職活動を進めることができます。事実関係を曲げないあり方が相手に対する誠意でもあり、当たり前のこととして守りたい転職活動のマナーと考えましょう。

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