シニア世代でも正社員で働きたい！正社員ならではのメリットを再確認

正規雇用と非正規雇用、雇用形態による違いは？

正規雇用でも非正規雇用でも、「企業などに雇用されて労働の対価である給与を得る」ことには変わりありません。ですから、正社員、契約社員、アルバイト、パートタイム労働者などは、法律で明確な定義が定められているものではありません。あくまで便宜上の区分ですから、どう呼ぶかは各企業の自由です。

しかし、これらの区分によって、待遇が異なる部分があります。まずは、それぞれの雇用形態の定義からご説明しましょう。

・正社員

・契約社員

・アルバイト、パートタイム労働者

正社員のメリットは安定性

正社員の最大のメリットは「安定性」です。正社員には、定年を除き雇用契約の期限が定められていません。基本的に「フルタイムで働き、長期間勤める」のが正社員です。

勤務年数が長くなれば昇給もありますし、賞与がもらえる会社もあります。さらに、仕事上で役立つ資格を取れば資格手当が加算されることもあります。また、家族手当など各種手当が用意されていたり、福利厚生を受けたりすることもできます。よほどの問題を起こさない限り、滅多なことでは解雇されることもありません。安定して長く働き続けることができ、確実に収入を得られるのが正社員の魅力です。

しかし、同じ社員という名前がついた契約社員の場合、1年や2年など、予め雇用期間が設定されています。その間に十分な成果を残せなかったり、会社の人材戦略が変わったりすれば、「契約満了とともに退職」ということもあります。また、アルバイトやパートタイム労働者では、シフトを組まれたり、勤務日数や勤務時間を会社側に制限されたりしてしまうことがあります。ですから「もっと稼ぎたいが、できない」という状況もあります。

正社員雇用にはデメリットもある

逆に、正社員になるデメリットには何があるでしょうか？まず、会社が決めた就業規則に従わなければなりません。就業時間や休日など、すべて会社の規定次第で自由度は高くありません。仕事の内容や異動などは業務命令ですから、公序良俗に反しない限りは、望んでいないことでも命令に従うほかありません。

また、給与にしても会社の業績次第では昇給の見送りや、給与の減額、賞与のカットなどもありえます。もちろん、これらは労働基準法の範囲内で行われますが、労働への対価が削られるため「時間給のアルバイトのほうが稼げる」という逆転現象が起こることもあります。「仕事の割に給料が安い」というのは、多くの会社員が抱える悩みといえるでしょう。

シニア層でも正社員がベストだが雇用されるのは困難

正社員のメリットとデメリットをご紹介しましたが、シニア層の再就職の場合は、どちらが最適なのでしょうか。これは、各自のライフスタイルによっても異なりますが、シニアに対して、きつい肉体労働や長時間勤務を求める会社は少ないでしょうし、遠隔地への転勤もまずないでしょう。こうしたことを考えると、シニアの再就職も、可能であれば正社員雇用がベストだといえます。

しかし、実際の求人は契約社員やアルバイト扱いが多く、正社員雇用は高いハードルです。

総務省が2012年に発表した「平成24年就業構造基本調査」によると、「正規従業員・職員」が15～59歳までは50％を超えていますが、60～64歳では23.9％にまで落ち込み、そのまま下降していきます。「非正規従業員・職員」は、逆に15～59歳までは30％前後ですが、60～64歳で46.0％と急激に増えています。つまり、割合の上では正規雇用と非正規雇用が逆転しており、60歳以上で正社員として就労するのは、決して簡単なことではないことがうかがえます。

自身のスキルの棚卸しをして正社員雇用を狙う

シニア層が正社員として雇用されるためには、やみくもに職を探すばかりでは効率的ではありません。あなたを正社員として雇ってくれそうな見込みのある業界に、アプローチをかけるのです。

具体的に正規雇用の可能性が最も高いのは、「今までいた業界」や「やってきた職種」など、経験値を最大限に活かせる職場です。

また、同じ業界ではなく自分の持つスキルを応用できる企業を探してみるのも、意外性のある職場が見つかることにもつながります。例えば、日常会話程度の英会話ができるのなら、海外からの旅行者が多いホテルの案内係などを狙えます。営業職としてバリバリ活躍してきた人なら、その経験を「営業人材教育」という形で発揮することもできます。

このように、自分では「たいしたものではない」と思うスキルを求める企業があるかもしれないのです。ですから、再就職に動く際には、自分自身の「能力の棚卸し」をしてみましょう。これまで、どんな仕事をしてきたのか、何ができるのかを、できるだけ具体的に書き出してみるのです。

能力の棚卸しは、「総務を担当」では十分ではありません。「労務管理や人事を手掛けてきたので、知識とノウハウの蓄積がある」というように、具体的に記述しましょう。具体的であるほど、自分で何ができるのかイメージしやすくなり、正社員として雇用されそうな職場が見つかる可能性が高まるのです。

人手不足の業界で正社員雇用を狙う

「アピールするほどの専門スキルはない」という場合は、人手不足の業界を狙いましょう。人気のある業界には優秀な人材が数多く集まる一方で、不人気の業界は慢性的な人手不足に悩まされています。

2017年の日本商工会議所の調査によれば、人手が不足していると答えた業界は、「宿泊・飲食業」で83.8％、「運輸業」で74.1％、「介護・看護」で70.0％もあります。

ですから、「どのような仕事をしたいか」ではなく、「正社員として働きたい」という雇用形態を重視するのであれば、これらの業界にアプローチすれば可能性は高いといえます。中には、ある程度の経験を必要とする業種もありますが、「飲食」「介護」「運輸」などの業界では、「未経験者OK」という求人も見られます。

まとめ：あなた自身の強みを知り、マッチした企業にアプローチ

シニアの再就職には多くの難しさがあり、正社員としての雇用となると、ハードルはさらに高まります。ですが、シニア層に特化した転職サイト「マイナビミドルシニア」であれば、多数の募集が掲載されています。一度検索してみれば、あなたのスキルに合った仕事が見つかるかもしれません。

しかし、「敵を知り己を知れば百戦危うからず」という言葉もあります。人は自分自身のこととなると、実力以上に過大評価してしまったり、逆に過小評価してみたり、客観的に評価することが難しいといえます。能力や経験を正確に評価できないと、求人先の企業にあなたを売り込むことができません。

まずは、あなた自身の能力を正確に把握し、マッチした企業にアプローチすることをおすすめします。