これからは自国の言葉を学ぶ時代

  • ちょっと得する知識
これからは自国の言葉を学ぶ時代

経済協力開発機構(OECD)の世界79カ国・地域の15歳約60万人の生徒を対象に2018年に行った学習到達度調査(PISA)の結果が昨年公開されました。日本は「読解力」が15位となり、前回2015年調査の8位から大きくランキングを下げました。これについて危機感を抱いた人も少なくなかったかもしれません。どうしてこのような結果になってしまったのでしょうか。

この記事の目次

    日本語は世界的にも難しい言語⁉

    日本語について、このようなカテゴリー分けがあります。
    アメリカ国務省が公表しているデータによれば、他国との交渉のためにアメリカ人外国官が「ビジネスレベル」の語学力を習得するための難易度を言語ごとに全4レベルに分けているのですが、その中で日本語はアラビア語、韓国語、中国語などと並んで最も難しいとされるカテゴリー4に分類されています。

    ※データ元:アメリカ国務省HP

    日本語はなぜ難しいのでしょうか。
    まず日本語には、ひらがな、カタカナ、漢字の3つの表記があります。

    そして、発音には無声音や有声音、特殊拍と呼ばれる長音(おばさんとおばあさんなどの伸ばす音の違い)や促音など発音するのにも細かい点が存在します。

    また、同音異義語や、きらきら、さらさらなどといった自然界の音・声、物事の状態や動きなどを音で表す、オノマトペなども多いのが特徴です。

    さらに、文法的にも主語の省略が多くされたり、敬語や慣用句があったりと、日本語を読解するには多く日本語を使ってきた日本人でも難しいのです。

    pixta_25384034_M.jpg

    国語が乱れている?

    文化庁が実施している「国語に関する世論調査」によりますと、普段の生活の中で今の国語は乱れていると思うかを尋ねたところ、「非常に乱れていると思う」を選択した人の割合が 10.5%、「ある程度乱れていると思う」が 55.6%で、調査した半数以上の人が日本語は乱れていると思っていることがわかったのだそうです。

    また、どのような点で乱れていると思うかを尋ねたところ、「敬語の使い方」や「若者言葉」、「新語・流行語の多用」などが挙がったのだとか。

    乱れている原因の一つになっている「若者言葉」とは、10代~20代前半の青少年が日常的に用いる俗語やスラングなどで、それ以外の世代ではあまり用いない言葉のことだと定義されています。

    親世代と子ども世代では同じ日本語を使っているというのに意味が通じないということも少なくないのです。

    このような言葉の乱れの原因については戦後、国語の教育時間が大幅に減ったことも要因だと考えられています。およそ50年前と比べて小学校では200時間、中学校では100時間も国語の授業時間は減っているといいます。

    なぜこの授業時間の減少が問題かと言えば、冒頭で述べた読解力の問題にも挙げられるように、正しい言葉の理解は正しい物事の解釈にも繋がるからです。
    学ぶ時間が減ることは、日本語を学ぶ機会が単純に減っているということなのです。

    最近では、日本に就労している外国人の方がしっかりと日本語を勉強しているため、日本人よりも正しい日本語を使えるなんてことも少なくないのだとか。

    ※データ元:
    文化庁 令和元年度「国語に関する世論調査」の結果の概要
    ・『日本語のできない日本人』著:鈴木義里、中央公論新社

    学ぶことは歳を取るごとに億劫になる!?

    何も読解力は若者だけの問題ではありません。
    40歳以上の日本の働き手の大半は自ら学習を行うこともしなければ、読書すらしていないというデータがあります。

    会社の中で中堅ともなれば人材育成の対象からも外れ、研修などもなくなってしまいます。会社にしがみついて定年を迎えることができれば御の字ですが、今は会社に所属していてもいつどうなるかなんて誰にもわからない時代がきています。

    日本で就労する外国人も右肩上がりになっていますから、彼らが言葉の壁さえクリアできれば、優秀な人材としてシニア層が据え替えられてしまうなんてことも起きかねません。

    また、日本の定年延長はネガティブに捉えられることが多いのに比べ、欧米ではシニア雇用が積極的になされています。それは、根本的に考え方が違うのだからだそうです。

    欧米ではポジションごとの専門性が働く理由になるそうで、日本のように何歳だから働かなくてはという考え方ではないのだといいます。歳に縛られることなく、専門的なスキルを活かして働いていくというスタイルの違いがそこにはあるのです。

    日本でもご存じのように、終身雇用制度は守られなくなってきています。
    「スキルも特にないし、今更何を学べばいいのかわからない......」と、これからの会社員生活を送る上で不安になる方は、日本語を学ぶのはいかがでしょうか。

    社会人だから...、そんな時間がないから...という方でも日本語なら身近にあるので、自分のペースで学ぶことができます。
    また、日本語教育能力検定試験などの資格を取得し、日本語教師になることは副業や退職後の雇用にも繋がりますので、とてもメリットが多いのです。

    まとめ

    言語はこれまで培ってきた国独自の文化だともいえます。

    インターネットがあれば大丈夫、日本語なんて使えるから心配ない、と安易に考えるのではなく、国際競争から遅れを取らないためにも自国の言葉を学ぶことはとても大切になってきています。

    言語を正しく理解することによって、読解力を上げることはもちろん、生き方の幅を広げることもできるのです。

    マイナビミドルシニアに会員登録 マイナビミドルシニアに会員登録

    関連記事

    日本語教師の記事一覧はコチラ

    記事をシェアする

    • Twitter
    • Facebook
    • Line

    あなたへのオススメ記事

    年収178万円の壁とは?引き上げはいつから?仕組みや対象者などをご紹介

    年収178万円の壁とは?引き上げはいつから?仕組みや対象者などをご紹介

    2025年12月18日に、年収の壁は「178万円の壁」への引き上げで正式合意に至りました。今回の決定はなんとなくメリットがありそうだけれど、どういった内容なのかわからないという方は多いでしょう。今回は年収の壁の基本から、178万円に引き上げられた背景などについて解説します。

    • ちょっと得する知識
    • 2026年2月18日
    【2026最新】確定申告の変更点まとめ!注意すべき変更点は?

    【2026最新】確定申告の変更点まとめ!注意すべき変更点は?

    毎年少しずつ内容の変更が行われる確定申告は、2026年も内容が変更となっています。今回は2026年の確定申告で変更される内容から、確定申告をした方がいい人、注意点などを紹介します。直前で慌てないためにも、どのような影響があるのか、自分は対象となっていないか気になる人は、ぜひご一読ください。

    • ちょっと得する知識
    • 2026年2月16日
    2026年度の住宅ローン控除はどうなる?延長の可能性や制度を最大限活かすコツまで紹介

    2026年度の住宅ローン控除はどうなる?延長の可能性や制度を最大限活かすコツまで紹介

    マイホームの購入資金の融資を受ける人にとって、住宅ローン控除は重要な税制優遇制度の1つです。現行の制度は2025年末で終了するため、2026年以降どのようになるか、気になっている人も多いでしょう。今回は、現行の住宅ローン控除の制度概要から、2026年以降に変更される可能性のある内容などを紹介します。

    • ちょっと得する知識
    • 2026年2月13日
    iDeCo(個人型確定拠出年金)はどう受け取るのが得?損しないためのコツとは

    iDeCo(個人型確定拠出年金)はどう受け取るのが得?損しないためのコツとは

    iDeCoは掛け金の節税メリットが注目されていますが、ミドルシニア世代には損をしない受け取り方も重要です。今回は受け取り方の種類から税金額の計算方法、損をしないポイントなどを解説します。それぞれの受け取り方が向いている人の特徴などもご紹介していますので、iDeCoの受け取りが近づいてきている方や、将来受け取る方は、ぜひご一読ください。

    • ちょっと得する知識
    • 2026年1月 5日
    2025年健康保険証が廃止!健康保険証の代わりとなる資格確認書とは?利用時の注意点や利用期限などをご紹介

    2025年健康保険証が廃止!健康保険証の代わりとなる資格確認書とは?利用時の注意点や利用期限などをご紹介

    2024年12月に現行の健康保険証の新規発行がなくなり、2025年12月からは利用が廃止となりました。2025年12月2日からはマイナ保険証または、資格確認証が必要となったことで、どうすればいいのかわからないという人もいるでしょう。今回は、健康保険証の廃止期間のほか、資格確認書の基本情報やマイナ保険証についても解説します。使い方や期限などについて確認したい方は、ぜひご一読ください。

    • ちょっと得する知識
    • 2025年12月26日
    最低賃金、全国平均1,121円に! 5年連続の引き上げがもたらす生活と企業への影響

    最低賃金、全国平均1,121円に! 5年連続の引き上げがもたらす生活と企業への影響

    2025年の最低賃金改定により、全国平均は過去最高の1,121円に到達しました。全都道府県で1,000円台を突破し、働く人々の生活や企業経営に大きな変化をもたらしています。背景や今後の展望を詳しく解説します。

    • ちょっと得する知識
    • 2025年12月19日

    おすすめ・シリーズ記事

    人気記事ランキング

    おすすめの求人はこちら

    活躍中の年代から探す
    雇用形態から探す
    募集条件から探す
    働き方から探す
    福利厚生から探す
    職種から探す
    マイナビミドルシニアに会員登録 マイナビミドルシニアに会員登録