ライフプランセミナーを活用して、今後のキャリアと生活を見つめ直そう

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ライフプランセミナーを活用して、今後のキャリアと生活を見つめ直そう

ミドルシニア層の社員に対して行われる「ライフプランセミナー」と呼ばれる研修があります。入社年次、または年齢に応じて一律に行う企業もあれば、希望者のみに行う企業もあるようです。どんな目的で、どのような内容の研修を行うのかをご紹介いたします。

この記事の目次

    ライフプランセミナーってどんなもの?

    ライフプランセミナーとは、企業によって内容は様々ですが、一般的にはワークライフバランスを考慮して前向きな将来設計を進めるため、定期的に行っていく講習会です。

    ライフプランセミナーという名前ではなく、ライフプラン研修・キャリアプラン研修といった呼び方をするなど企業によっても異なりますが、内容は同様です。

    ライフプラン研修・キャリアプラン研修という場合は、企業の「研修」としての位置づけをより強調する内容のことも多くあります。

    研修を行うのは外部講師が多く、プロフィールとしては元銀行員などの金融機関出身者や、FP(ファイナンシャルプランナー)などの経歴を保有する講師が多いです。

    受講対象はどんな人達?

    ミドルシニア層を対象として行われることが多く、40歳以上、50歳以上、55歳など、同じ年代の社員を集めて開催するケースがほとんどです。子育て世代・定年退職を間近に控えた世代など、集まる参加者によって扱うテーマも変わります。社内の会議室で開かれる場合もあれば、大企業だと社外の会場で開催される場合もあります。

    ライフプランセミナーの目的とは?

    なぜこのような研修を実施するかは企業によっても異なりますが、「どんな人生を送りたいか。そのためには何を大切にするべきか。それを実現するためにはどのような計画を立てるべきか」という今後のライフプランについて、社員が自発的に考えるため契機を与えることが目的です。

    具体的な狙いとしては、大きく分けて以下の2つが挙げられます。

    【自身の今後のキャリアについて考える】
    現状の仕事の仕方や事業の成長では、数年後の自分のポストが約束されていない可能性に気付いてもらい、社員による自発的なスキルアップやキャリアアップへの行動を促すこと

    平均寿命が伸び、人生が90年・100年となることも珍しくなくなった時代においては、入社時に思い描いた「60歳で定年」という計画を実現できる人の方が少なく、60歳以降も長く働く人が多くなります。そのため、在職中にどのようなキャリアを積むべきかを改めて検討できる良い機会となります。

    【自身の今後の生活設計について考える】
    公的年金の支給額や支給年の把握や、自社の企業年金や退職金の支給額、さらに役職定年後の給与や再雇用後の待遇についての情報を提供することで、定年後の生活設計を「見える化」。そうすることで不安を解消し、現在の仕事に集中できるようにすること

    後者においては、どのように老後の生活設計を考えていくべきか、定年退職を控えた年代に対しては会社の規則、制度の確認が含まれる内容も多く、社会的な仕組みと合わせて総合的なプランニングができるところは特徴的です。

    働くことと、暮らしていくこと。この2つが揃って初めて具体的な今後のライフプランを計画することができるため、この2つの内容を取り上げるカリキュラムが主になっています。

    自身の今後のキャリアについて学ぶ内容

    本来的な意味としての「キャリア」について学ぶのが、こちらのカリキュラムの目的です。

    「前向きな目標を持たないままに仕事を続けた場合の将来の展望に対する危機感を促し、スキルアップに対する意欲を高めること」と、「社会に広く通用する汎用的なスキルや経験を積み、可能性を広げていく気持ちをサポートすること」が大きな目的として挙げられます。

    ライフプランニングとは職業人としての自分、会社を離れた一個人としてのあり方を関連づけてイメージしていくものであり、理想とする将来像を実現すべくどんな取組みをしていけばいいのか明確化するねらいです。

    そのために、自分の置かれた環境を客観的に見つめ直し、改善すべきところを理解することを促します。そうして、今後の具体的な目標を設定し、それに向かって努力を続けていくことができれば、個人と会社の利益につながるという考え方が根底に置かれています。

    企業によっては、現在の業務で取得できる資格の取得を奨励する会社や、福利厚生の一環として無償で学習機会を提供するところもあります。「転職や早期退職を促しているのでは...」と穿った見方をするのではなく、「個人で自立することができるスキルを会社が支援してくれる」という親心に似た意識であると捉えましょう。

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    家計の見直しや資産運用に関するカリキュラムも

    「多くの人が不安に思っている老後生活について、具体的なプランニングを立てることによって不安を解消すること」を目的としています。ベテラン社員にとって気になる退職金の目安や、退職金をもらってからの年金支給などの老後の生活設計や、資産運用に関する情報を得ることができます。

    企業によっては、老後の生活に必要な資金、定年退職に向けた資産形成などをグループワークから学び、客観的なアドバイスを取り入れる取組みも行われているようです。

    さらに、給与明細を紐解き、家計の支出の見直しをしたり、現状だとどれくらいの年金が受給できるのかを指南したり、住宅ローンに関する情報、個人型確定拠出年金「iDeCo(イデコ)」や投資信託など資産運用の紹介を行ったりするカリキュラムが多く存在します。

    病気やケガで働けない状況になった時に家計を安定させるための生命保険、社会保険についても学び、家族と労働者の生活を維持できる仕組みを提供する取組みとして注目されます。

    目に見える形で入ってくるお金と出ていくお金を理解することが、安定した生活基盤の構築に役立ちます。定年退職後にどのくらいお金が必要か知っておくだけでも、毎年どのくらいを貯蓄にまわしてどのように増やしていけばいいのか、ある程度の予測ができることでしょう。

    労働者の健全な資産形成は安定した働き方を実現するために不可欠な要素であって、仕事に対するモチベーションを維持するためにも欠かせません。今の仕事に精一杯取り組むことが明るい未来につながると理解できれば、会社での過ごし方も変わってくることでしょう。会社として社員の生活を維持、保護していくためにも、ライフプランセミナーの活用が望ましいと考えられます。

    場合によっては別途ファイナンシャルプランナーに相談するのも良いかもしれません。社員の状況に応じたサポートのあり方を検討していく取組みも、一定年齢以上の社員を守るためには重要な検討要素にあげられます。

    今後の生き方と経済基盤を見つめ直すことがゴール

    長い目で見た将来を見据えて、これからどのような道を歩んでいきたいのか考える取組みは一筋縄で解決できる問題ではありません。資産運用や保険プランニング、家族のイベントなど幅広い観点から生活設計を進めてはじめて、意味のある取組みとなるでしょう。

    両親の介護や子どもの結婚、出産といった人生における大きな節目をどのくらいの時期に迎えるのかを大まかに予想、社会人としての自分の将来と掛け合わせてプランニングに反映させることにより、具体的な目標が見えてきます。老後の生活を考えるにあたっては退職金、年金は考慮するべき要素であり、どのくらいの蓄えが必要か理解することで資産運用の進め方が変わってくることでしょう。

    今後の人生をより充実して実り豊かなものにするためには、しっかりとした経済基盤を構築しつつ、必要なところにお金をまわす賢明さが求められます。趣味の時間、家族の幸せ、夢の実現など重要と考える要素は人それぞれ異なるため、自分自身を主人公にした具体的なプランニングをしてみましょう。

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