【40代向け】転職理由や、決めた理由!データから見る転職事情
- 自分の相場を知る
- 公開日:2017年10月10日
どの年代にとっても転職は難しいものですが、年齢を重ねればより難しくなるのはよくあること。しかし、40歳を過ぎても転職を決意し、成功させた人たちは多く存在します。ここでは40歳を過ぎてから転職を行った人たちのデータを紐解き、転職理由やどうしてその会社に決めたのかなどをお伝えしていきます。
40代の主な転職理由とは?
人それぞれの事情によって転職の理由は異なりますが、40代においてはどのような傾向が見えるのでしょうか。
離職の理由トップ3
- 1. 自己都合(74.5%)
- 2. 倒産・整理解雇・人員整理による勧奨退職(8.1%)
- 3. 契約期間の満了(6.9%)
すべての年代において理由のトップとなっている「自己都合」が、やはり40代においても最も多い離職の理由となっています。
自己都合による離職の理由トップ6
- 1. 満足のいく仕事内容でなかったから(30.3%)
- 2. 労働条件(賃金以外)がよくなかったから(24.2%)
- 3. 会社の将来に不安を感じたから(23.9%)
- 4. 人間関係がうまくいかなかったから(22.0%)
- 5. 賃金が低かったから(21.0%)
- 6. 能力・実績が正当に評価されないから(19.5%)
自己都合の理由は千差万別。仕事内容に対する不満が最も高い割合を占めていますが、労働条件に対する不満も離職の理由として多く挙げられています。
他の世代に比べ高かった回答としては、以外にも「人間関係がうまくいかなかったから」。30代までは耐えていたけれど我慢に限界を感じ、「転職するならば少しでも若いうちに」という決断を下した方が多かったのかもしれません。
こちらの記事も参考になります
どうやって転職先を決めたの?
転職活動の方法トップ4
- 1. 公共職業安定所(ハローワーク)等の公的機関(45.0%)
- 2. 縁故(30.2%)
- 3. 求人情報誌(28.6%)
- 4. 民間の職業紹介(18.4%)
ハローワークで仕事を決めた方が最も多い結果となっていますが、厚生労働省発表の資料であることを考慮した方がよいかもしれません。
他の世代に比べて高かった回答は「縁故」で決まったということ。これは、これまでのキャリアの中で築いてきた人脈・経験に魅力を感じた取引先から声がかかりやすいミドル世代特有の強みが現れたとみるべきでしょう。
直前の勤め先を離職してから現在の勤め先に就職するまでの期間
- 離職期間なし(22.4%)
- 1ヶ月未満(31.5%)
- 1ヶ月以上2ヶ月未満(11.6%)
- 2ヶ月以上4ヶ月未満(12.1%)
- 4ヶ月以上6ヶ月未満(6.7%)
- 6ヶ月以上8ヶ月未満(2.3%)
- 8ヶ月以上10ヶ月未満(1.6%)
- 10ヶ月以上(9%)
中高年者の転職はなかなか決まらない、という巷説がありますが、このデータを見る限りではそれは当てはまらないようです。多くの方は在職中に活動を行い、早期に次の仕事についていることが見て取れます。
しかし、10ヶ月以上決まらない割合は他の世代よりも高いため、妥協できるポイントを決めきれなかった場合は長い間仕事が決まらないというケースも生まれるようです。
次の仕事を決めたポイントは?
現在の勤め先を選んだ理由(3つまで回答)
- 仕事の内容・職種に満足がいくから(40.8%)
- 自分の技能・能力が活かせるから(39.2%)
- 労働条件(賃金以外)がよいから(24%)
- 転勤が少ない、通勤が便利だから(25.9%)
- 会社に将来性があるから(13.8%)
やはり、やりたいことができ、自分の経験を活かせるといった仕事を選んだ方が多い結果となりました。
他の世代よりも高い回答であったのは、「転勤が少ない、通勤が便利だから」の回答。家庭を持つ人の多い世代だからこそ、仕事だけではなく生活面も考えたうえでの転職結果であることが見て取れます。
転職してから労働時間はどう変わった?(転職による労働条件(労働時間)の変化)
- 増加した(35.7%)
- 変わらない(35.7%)
- 減少した(27.8%)
結果として、若干労働時間は増加した割合の方が高い結果となりましたが、これも年収を高く保つためなど、その他の条件を優先した結果なのかもしれません。
まとめ:40代での転職のポイントは?
データを紐解きながら40代の転職事情をご紹介してきましたが、これらは統計的なものです。あくまで転職を行うのは個々の事情に基づくものであり、判断するポイントも個々で考えるべきものとなります。
40代の転職を成功させるうえで重要なことは、「やりたいことを追求する」のではなく、「なるべき自分」を明確化し、そのうえでこれまでの経験から導き出した「応募企業へ貢献できるポイント」をアピールすることです。そして、いつになっても向上心を持ち、前向きな姿勢を示しながら積極的に転職活動を行うことがポイントになります。
データ元:平成27年転職者の実態調査の概況より(厚生労働省調べ)