リタイア貧乏にならないために知っておきたい「年金生活」

今のうちに知っておきたい、年金の基礎知識

年金生活を考えるためには、まず年金がどのようなものかを知っておく必要があります。しかし、年金にはいくつかの種類があり、それぞれに支払い条件や金額に違いがあります。多くの人々がもらうことになる年金が、加入が義務付けられている公的年金の「国民年金」と「厚生年金」でしょう。

まずは、それぞれの特徴についてご説明しましょう。

・国民年金

・厚生年金

ほかにも、厚生年金の代わりに公務員や教職員が加入する共済年金や、任意で加入できる国民年金基金など、さまざまな年金が存在します。

年金生活にも意外とお金がかかる

働かずに年金生活をしているというと、悠々自適でのんびりした日々のように聞こえます。しかし、生活にはお金がかかるもの。たとえ子供たちが自立し夫婦二人にだけだとしても、年金だけでまかなえるものでしょうか？

もちろん、受け取る年金額、持ち家のあるなし、住宅ローンや貯金などの資産状況、生活スタイルなどによってかなり幅がありますから、一概に決めることはできません。そこで、生活にかかるであろう支出の平均値で、リタイア後の年金生活をシミュレーションしてみましょう。

老後の生活にいくらかかるのか？

年金はいくら支給されるのか？

年金だけでは生活が立ち行かないおそれも

前項での平均値を使って計算すれば、夫が会社員、妻が専業主婦の家庭では、毎月わずかな赤字で済むように感じます。「貯金もあるし、特に心配はないな」と思われるかもしれません。

ですが、「余裕のある生活」ではありません。月々の年金の中でやりくりするには、余計な出費を切り詰めなくてはいけませんし、少しでも豊かな生活を送るためには、決して十分な額ではないでしょう。しかも、個人事業主としてがんばってきた人たちは国民年金のみですから、夫婦合わせても約11万円しか支給されません。これでは余裕どころか、不安が先立つ年金生活になってしまいます。

国民年金以外に加入できる年金とは？

国民年金で生活に不安が残る個人事業主は、できるだけ若いうちに、各種の年金保険に加入することをおすすめします。例えば、個人事業主向けに、「国民年金基金」があります。これは会社員が加入する厚生年金と同様の位置付けで、老齢基礎年金に上乗せできる年金です。

また、20歳以上60歳未満であれば誰でも加入できる個人型の「確定拠出年金」もあります。確定拠出年金は、運用益が非課税になるなど、税制上でも優遇されています。こうした各種の年金保険を用意しておけば、リタイア後も余裕のある生活ができるでしょう。

まとめ：自分に合った仕事をするのも、ひとつのスタイル

退職したあとも、リタイアせずに別の仕事を続けるというのも賢明な選択でしょう。在籍していた会社に嘱託社員として残れば、それまでの人脈や長年のノウハウを存分に活かせますから、企業側にも喜ばれるでしょう。

また、逆にまったく畑違いの業種にチャレンジする方法もあります。興味のある業種や、自分の関心と合った分野で働けば、毎日が新鮮に感じるでしょう。年金に上乗せできる収入があれば良いのですから、ハードワークでなくても大丈夫です。

リタイア後の仕事というと、マンションの管理人などを想像するかもしれません。しかし、人手不足もあってか、ここ数年はシニアの持つ経験やコミュニケーション能力を再評価し、活躍できる職場が増えつつあります。

外で仕事をしていれば、気持ちにも張り合いが生まれ、いきいきとした生活を送ることにも役立つでしょう。「どんな仕事ができるのかわからない」という場合は、転職サイトをチェックしてみてください。ミドルシニア層に特化した「マイナビミドルシニア」で検索してみれば、あなたに合った仕事がきっと見つかるはずです。