【広告】国家資格化直前! 今こそ日本語教師への学びを始めよう

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【広告】国家資格化直前! 今こそ日本語教師への学びを始めよう

日本語教師はグローバル化の現代において必要不可欠な職業です。現在は教員免許に相当するような日本語教師の国家資格は整えられていませんが、国会で新法案が成立した場合、国家資格になるとされています。今のうちから目指しておいて損はない資格の一つである、日本語教師についてご紹介します。

この記事の目次

    日本語教師とは?

    政府は、新型コロナウイルス感染症を感染症法上の5類感染症に位置付けることを発表しました。感染症も収まりつつある今、海外への渡航やコミュニケーションは今後より活発化することが予想されます。

    そんな中、外国人に日本語を教える「日本語教師」の需要が高まっているのをご存じでしょうか。日本語教師は教師と名が付くため、事前に教員免許などの資格取得や、専門的な大学を卒業する必要があるのではないかと思われる方も少なくないでしょう。

    しかし、現在の日本では、教員免許に相当するような日本語教師の国家資格は整えられていません。そのため、講座を修了したり、検定試験に合格したりすることで、誰でも日本語教師資格の取得が可能です。また、英語が話せなくとも日本語教師にはなれるのです。

    このように日本語教師はやる気さえあれば、誰もが活躍できる可能性があります。ミドルシニア世代の中にはリカレント教育の一環として、日本語教師になる学びを始める方や日本語教師資格を取得する方、定年後に日本語教師へ転身する方も多数います。

    今後は日本語教師の国家資格化が検討されているとの情報もあることから、日本語教師を目指すことは長期的なキャリアアップにも繋がるといえるでしょう。

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    日本語教師になるには?

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    日本語教師になるためには主に3つのルートがあります。順に追っていきましょう。

    ①大学で日本語教育を学び、修了する

    日本語教師に必要な単位取得ができる大学に入学し、日本語教育関連の科目で学ぶことで、日本語教師としての条件を満たすことができます。卒業までの4年間、大学に通い卒業することが要件です。また、通信制の大学で学ぶ方法もあります。

    ②学士の学位がある上で、日本語教師養成講座420時間コースを受講し修了する

    大学は卒業したけれど、日本語を詳しく学んだことがないという方におすすめのアプローチ方法です。文化庁への届出が受理された「日本語教師養成講座」を受講・修了することで日本語教師の資格を得ることができます。ただし、資格取得には学士(4年制大学卒業)の学歴要件があるので注意しておきましょう。

    日本語教師養成講座は通学講座がメインですが、学校によってはeラーニングが中心のコースもあり、会社員や主婦でも学びながら資格を取得することができます。主催する機関にもよりますが、およそ3~6ヶ月ほどの勉強期間が必要とされています。

    文化庁届出受理講座を受講できる学校のひとつに東京中央学院(TCJ)があります。TCJでは、日本語教師養成420時間コースを開講しており、大きく分けて理論と実技の2つを学ぶことができます。理論と実技はそれぞれ4科目で構成され、1:1の割合で学習します。学校によって割合は異なりますが、TCJではバランスよく学ぶことができるのです。

    【学習内容】

    ・理論科目:日本語の文法や心理学、音声学や教授法など
    ・実技科目:日本語学習者のレベルに応じた日本語の授業の実践

    【受講形態】

    ・理論科目:eラーニング(動画視聴)、通学(オンラインでも可)の2つの方法にて受講
    ・実技科目:通学もしくはオンラインにて受講

    また、受講には平日コースと土曜コースがあります。平日コースの場合でも、ご都合が合わない日には、振替制度を利用して土曜日の授業を受講することもできます。教育訓練給付金の対象講座で修了後に最大10万円が支給されるため、働きながら受講される方も多くいます。

    【学習期間】

    一般的な学習期間は、6か月か1年です。ただし、受講期間は3年間あるため、諸事情により休学などをしても、受講期間内に420単位時間を修了することで、有資格者となることができます。eラーニング動画も受講期間の3年間は、何度でも視聴が可能であるため、復習にも役に立ちます。

    【修了要件】

    文化庁届出受理講座であるため、修了要件は以下の通りです。
    ・理論科目:各科目試験で100点満点中、60点以上とること
    ・実技科目:課題提出と実習を行うこと

    また、全コースの80%以上の出席も修了要件のひとつです。
    ※日本語教師の資格として認められるためには、文化庁届出受理講座の受講を修了している必要があります。

    【日本語教育能力検定試験について】

    学士(大学卒)の学位がない方が有資格者になるためには、日本語教育能力検定試験に合格するという方法があります。日本語教育能力検定試験は、年1回10月に全国で実施されており、毎年の合格率が30%程度。合格することで、理論知識があることを証明することができます。

    日本語教育能力検定試験を受験する場合でも、前述の420時間コースで実技の訓練を積むことで、知識と実践力とがバランスよく身に付き、就職の際にもアドバンテージになります。

    ※日本語教師の採用試験では、模擬授業が課されている学校がほとんどです。検定試験合格のみの場合は有資格者ではあるものの、実技訓練を行っていないため、採用が難しい場合も少なくありません。実際に日本語教師として活躍しようと思う場合には、日本語教育能力検定試験合格のみならず、文化庁届出受理の420時間コースを修了されておくことをおすすめします。

    【TCJの養成講座コースと受講料】

    ・Wライセンスパック
    Wライセンスパックとは、420時間コースと検定対策ゼミが一つになっているものです。TCJでは、組み合わせによって4つのタイプがあります。

    ①420時間(理論科目eラーニング)+検定対策ゼミ(eラーニング)・・・651,000円
    ②420時間(理論科目eラーニング)+検定対策ゼミ(オンライン) ・・・673,000円
    ③420時間(理論科目通学)+検定対策ゼミ(eラーニング)・・・651,000円
    ④420時間(理論科目通学)+検定対策ゼミ(オンライン)・・・673,000円
    ※入学金33,000円、教材費33,000円、消費税込
    ※420時間コースの実技科目は、どのコースでも通学(オンライン)での受講となります。

    ・420時間コース
    420時間(理論科目eラーニング/通学)・・・616,000円
    ※420時間コースの実技科目は、通学(オンライン)での受講となります。

    ・日本語教育能力検定試験対策ゼミ
    検定対策ゼミ(eラーニング)・・・55,000円(税込)
    検定対策ゼミ(オンライン)・・・77,000円(税込)

    1日でわかる日本語教師セミナーを無料で開催しています。詳しくはこちらからお申込ください。

    ③日本語教育能力検定試験に合格する

    日本語教育能力検定試験とは、年に1度10月に実施されている試験のことです。試験に合格すれば日本語教師の資格を取得できます。受験資格も特になく、誰でも受験できるのが特徴です。

    ただし、試験会場は日本国内のみに限られており、合格率も25%前後と難易度は高めの難しい試験です。合格すると、大学で日本語教育の副専攻相当を修了するのと同程度のレベルがあると認められます。試験対策としては、スクールを利用する方や独学での受験に挑む人など、それぞれの学習方法があります。

    国家資格化前に、日本語教師を目指すべき?

    近年の世界での日本語学習者はおよそ400万人と言われ、2003年度の236万人と比較するとその数は大幅に増えています。また、日本では少子化対策なども踏まえ、今後も外国人労働者の受け入れを積極的に推し進めていくと見られます。

    この3年ほどは、新型コロナウイルスの影響によって外国人の日本留学が下火でした。しかし、2022年3月より入国規制が段階的に緩和され、2022年10月には1日の入国者数を50,000人から上限撤廃とし水際対策が大幅に緩和されました。

    既に現時点で日本語学校、日本語教育機関での日本語教師不足が見られ、今後は更に深刻な日本語教師不足となっていくと予測されています。そのため、日本語教師養成講座420時間コースを修了した直後から教鞭を執るなんてことも珍しくないほど、日本語教師の需要は高まっているのです。

    なお、2023年3月21日に国家資格創設などを含む新法案を政府が閣議決定されました。今後、国会で新法案が成立した場合、日本語教師の資格は2024年4月以降に国家資格になるとされていますので、今のうちから目指しておいて損はない資格の一つだと言えるでしょう。

    参考:「内閣官房 令和4年9月」

    日本語教師としての働き方とは?

    日本語教師として働く場合、雇用形態は大きく分けて常勤講師と非常勤講師の2つがあります。勤務時間は常勤であれば8時間程度、非常勤であれば数時間程度といわれています。

    現在の日本では、常勤よりも非常勤講師の募集が多い傾向にあり、副業として日本語教師を仕事にしている人の割合が高い印象です。また、常勤講師は実務経験者が対象となっていることが多いため、まずは非常勤講師になるという選択肢を取る方や、経験を積んでフリーランスとして活躍している方も。

    非常勤では、自分の都合に合わせた働き方ができるというメリットがあります。現在ではオンラインツールを使用したレッスンや、オンラインと通学を融合させたハイブリッド型のレッスンなど、あらゆる授業形態があるため子育てしながら働くことや、ライフワークバランスを保ちながら仕事をすることができます。

    勤務先の採用条件により異なりますが、日本語教師として働くことに年齢制限はありませんので、シニア世代の方でも社会経験を活かして働くことができる職業だといえるでしょう。

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    今後も需要が高まる日本語教師

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    日本語教師は専門性が高い職業なので、資格取得のためには一定の期間しっかりと学習をする必要があります。また、言語を教えるだけでなく、留学生や外国人の生活のアドバイスを求められるなど、人に寄り添った働き方ができる人でなければ務まりません。

    しかし、資格を取得した後は生涯にわたって国内だけにとどまらず、海外も視野に入れて働くチャンスがあると言えます。また、少子高齢化が進む日本において外国人就労者や生活者の数は今後も増えていくと予想されるため、言語を教える日本語教師という資格は今後もますます注目度が高まるでしょう。

    国内での日本語教育はもちろん、海外における日本語教育機関でも、日本語教師の採用ニーズも急速に高まっています。近年においては、AIが人間の仕事を奪うだろうと叫ばれていますが、日本語教師はAIでは換えのきかない職業だといわれています。これから何かを勉強したい方にとっても、日本語教師への学びはおすすめの選択肢のひとつです。

    まとめ

    人生100年時代、働きながら何かを学びたいと考えている方や「何をしていいかわからない...」とお悩みの方は一度、日本語教師を目指してみてはいかがでしょうか。

    外国人に日本語を教えることで自分の価値観を広げることもでき、母国語である日本語を極めることで、セカンドキャリアや第二の人生の有力な選択肢になることでしょう。

    [PR]提供:株式会社東京中央日本語学院

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